セルフケアで社員のメンタル不調を予防・支援するには？必要性と方法をご紹介

厚生労働省の発表で、2021年に仕事が原因の精神障害で労災認定された人の数が、2年連続最多を更新したことが明らかになりました（※1）。

メンタル不調で社員が休職や離職をすると、しわ寄せで仕事量の負担が大きくなった同僚もメンタル不調になるリスクが高まります。また、社内にストレスを感じる人が増えると、人間関係が悪化し更なる休職・離職の可能性を生んでしまいます。

このように社員のメンタル不調は、周囲や企業全体に関わる悪循環を招く可能性があります。これらを防ぐためには、社員が自分自身でメンタルケアできるよう支援していくことが必要です。

本記事では、

・自分自身で行う「セルフケア」の必要性、方法や効果

・社員のセルフケアのために企業が出来ること

をご紹介します。

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「セルフケア」とは？

企業におけるメンタル不調者を減らすには、日頃から社員のメンタルヘルスに気を配り、不調を未然に防いでいかなければなりません。

そのためには、社員が自分自身でセルフケアを行うことが必要になります。厚生労働省では、セルフケアを「働く人が自らのストレスに気づき、予防対処し、また事業者はそれを支援すること」と定義しています（※2）。

自身でセルフケアを行うことで、メンタル不調を招きにくくなります。

メンタルヘルスの専門用語として、不調を未然に防ぐ「一次予防」、不調を早期に発見し重症化を防ぐ「二次予防」、メンタル不調者の支援や再発防止をする「三次予防」があります。

セルフケアは、一次から三次まで全ての予防の側面がありますが、自身で不調に気づき対処する「二次予防」の意味合いが強いといえるでしょう。

まずは自身のメンタル不調の初期症状に気づくことが大切

セルフケアをするには、まず、自身のストレスに気づくことが大切です。そのためには、メンタル不調の初期症状から自身のストレス状況に気づけるようになるなど、メンタルヘルスへの知識があることが求められます。

初期症状には、原因不明の腹痛や頭痛が続く、理由なく不安な気持ちになる、イライラするようになる、なかなか眠れなくなるなど様々な症状があります。

初期症状に気づくことができないと、原因の分からない心身の不調から、重度のメンタル不調になってしまうこともあります。

心身の自覚症状からメンタルが弱っていることに気づき、メンタル不調の早期発見から適切な対応を行うことが、メンタル不調の「二次予防」に繋がります。

ニ次予防としてストレスに対処するセルフケアを行うには、常日頃から自身のメンタルの状況を意識し、正しく把握することが大切なのです。

メンタルヘルスを健康に保つ！セルフケアの具体的な方法と効果

では、ストレスに気づいた後、どのように対処するべきなのでしょうか。

メンタルヘルスを自身で健康に保つためには、様々なセルフケアの方法があります。

ここからは、具体的な方法とその効果をシーン別に紹介します。

仕事中にできること

①呼吸改善やストレッチ

ストレス緩和には、心身の緊張を緩めることが大切です。長時間同じ姿勢でいるときや、仕事の量、人間関係などのストレスがかかる状況で筋肉は緊張してしまいます。腹式呼吸やストレッチを行い、筋肉の緊張をゆるめ、血行を促すことで心身をリラックスさせることができます。

②人との交流

話すことで不安やイライラが解消されるなど、人との交流もとても大事なことです。また、笑うことには自律神経のバランスを整えたり、免疫力を正常化させたりする効果があります。ランチなどの時間を活用し、社員同士の楽しい交流機会を設けてみても良いかもしれません。

プライベートでできること

①良質な睡眠

メンタルヘルスの基本は良質な睡眠です。起きたときに気持ちが良く、日中に眠くならない睡眠が心身の健康には必要です。長い残業は疲労度が高く、帰宅も夜遅くなるなど睡眠に悪影響を及ぼしてしまう場合もあります。

②適度な運動

運動をすると、セロトニンやエンドルフィンなどの神経伝達物質の分泌が促進され、メンタルヘルス向上や安定に効果があり、ストレス耐性のある心身を作ることができます。社内の部活動を活発化するなど、社員が運動を楽しみながら行える機会があると、健康的なメンタルを保つことができるかもしれません。

③専門機関への相談
メンタル不調やストレス、悩みを専門家に相談することは、不安感の解消に非常に効果的です。また、専門的な観点からのアドバイスを得られるので、早めに専門機関に相談した方が良いでしょう。産業医・保健師や、会社や健康保険組合が契約している相談機関、医療機関など様々な窓口があります。このような専門機関の活用は、早めの労働条件の見直しや対策に繋がります。

これらを日頃から行うことで、ストレスがあるときに対処する「ニ次予防」としてだけでなく、メンタル不調を未然に防ぐ「一次予防」、また、深刻なメンタル不調の再発を防止する「三次予防」にもなります。

社員のセルフケアには教育や研修、ストレスチェックや相談窓口の設置を

最後に、企業内でのメンタル不調をなるべく予防するために、社員がセルフケアをできるようになるには、人事や会社側からどのように働きかけができるか考えてみましょう。

メンタルヘルス教育・研修

まず、セルフケアでは社員自身が「メンタルの状態に気づく」ことが重要でした。しかし、その人の性格によっては、ストレスに気づきにくいこともあります。

企業の中で、正しいメンタルヘルスについての基礎知識、ストレスの気づき方、対処方法（睡眠方法や適切な運動量など）を教える機会が必要です。

社員に正しいメンタルヘルスの知識があると、メンタル不調が重症化しづらくなったり、復職しやすくなる効果も期待できます。

ストレスチェックの活用や定期面談の実施

企業が社員一人一人のストレス状態を把握し、セルフケアを促すことも重要です。社員のメンタルヘルスの状態を可視化できるストレスチェックの活用は、社員が自身のメンタルの状態に気づくきっかけにもなります。

また、定期的な面談の実施で、社員が自身の精神状態やコンディションを共有する機会を作りましょう。企業側が一緒にセルフケアを見直したり、提案を行うことができます。

いつでも相談可能な窓口の設置

また、セルフケアの方法でも説明した通り、外部の専門家への相談は有効なセルフケアの1つです。産業医などの専門家や、会社や健康保険組合が契約している相談機関などに、いつでも相談できる窓口の設置を行いましょう。

以上の3点を企業が行うことで、社員が進んでセルフケアをすることができる職場環境に近づけていくことができます。

セルフケアを支援しメンタル不調を予防することで、心身共に健康な社員が増え、パフォーマンス維持や改善につながっていきます。できることから着手しましょう。

まとめ

メンタル不調の予防・支援に有用なセルフケア。自身でメンタルの状況を把握し、適切に対処するセルフケアができる従業員が増えることは、社内のメンタル不調者減少だけでなく、組織内の人間関係や雰囲気の改善にも繋がっていきます。いきいきと働ける職場作りの一環として、セルフケアの支援は非常に大切です。積極的に取り組んでいきましょう。

ピースマインドでは、セルフケアの研修を提供しております。ピースマインドの研修を活用して、元気に働き続ける人材の育成やメンタルヘルスへの理解を深めてはたらくをよく®していきましょう。

以下の記事ではメンタル不調について詳しく解説しています。メンタル不調のサインやメンタル不調者への対応を知りたい方は、ぜひご覧ください。

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参考情報

※1　厚生労働省 心の健康づくり2019 
※2　厚生労働省 メンタルヘルスの４つのケアってなんだろう？