調査研究
共同研究によって、これまでに発表された論文の一覧です。
各URLをクリック頂くと、外部サイトに遷移し、論文をご覧いただけます。
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女性活躍推進における指標の一つとして企業での女性管理職比率があります。この研究では、女性管理職の存在が職場資源の改善を通して心理的なストレスの軽減や、ワークエンゲージメント、仕事の満足度、職場の一体感の向上と関連があることが示唆されています。
【論文情報】
Xie, J., Piao, X. and Managi, S. (2024), "The role of female managers in enhancing employee well-being: a path through workplace resources", Gender in Management, Vol. ahead-of-print No. ahead-of-print. https://doi.org/10.1108/GM-09-2023-0307
【プレスリリース】
【調査分析】女性管理職比率の向上が従業員のウェルビーイングにポジティブな影響
新型コロナウイルス感染症のパンデミックは仕事とライフスタイルに大きな変化をもたらし、職業上のメンタルヘルスに影響を与えています。この研究では、2018年から2021年にわたる職業性ストレスチェックのパネルデータを使用して、パンデミックが職業上のメンタルヘルスに及ぼす影響の時期と個人の不均一性を調べています。得られた結果に基づいて、パンデミックの悪影響を軽減するための対処法について実践的な示唆を与えます。
【論文情報】
Xie, J., Piao, X., & Managi, S. (2023). Lessons on the COVID-19 pandemic: who are the most affected. Scientific Reports, 13(1), 9365. https://doi.org/10.1038/s41598-023-36493-7
【プレスリリース】
【約27万件のストレスチェックデータから、はたらく人のストレスを悪化させる要因を分析】 テレワークなど新しい働き方に適応するために必要な取り組みとは
ESG (環境、社会、ガバナンス)への取り組みは、効率性と持続可能性の点で企業に利益をもたらすことが期待されています。本研究は、ESG活動の促進に伴い、従業員の心理的ウェルビーイングも考慮する必要があることを示唆します。
【論文情報】
Piao, X., Xie, J., & Managi, S. (2022). Environmental, social, and corporate governance activities with employee psychological well-being improvement. BMC Public Health, 22(1), 1-12. https://doi.org/10.1186/s12889-021-12350-y
【プレスリリース】
【調査結果】CO2排出削減やワークライフバランス推進、汚職防止など、 企業のESG活動は従業員のストレスにどう影響するのか? ~社会関連活動は働く人のストレスにポジティブな影響~
世界保健機関は、2030 年までに精神疾患が世界の主要な疾病負担になるだろうと述べています。この研究では、職場環境とストレスに対する対処法(ストレスコーピング)が、職業性ストレスに与える長期的な影響を調査しました。従業員の心理的ウェルビーイングを向上するための改善策を提言します。
【論文情報】
Piao, X., & Managi, S. (2022). Long-term improvement of psychological well-being in the workplace: what and how. Social Science & Medicine, 298, 114851. https://doi.org/10.1016/j.socscimed.2022.114851
【プレスリリース】
【調査分析】with/afterコロナの働き方で求められるストレス対処法とは? ~「感情的な発散」よりも「前向きな思考」が鍵~
人的資本は経済成長を促進する重要な要素であると考えられています。本研究は、従業員の職業ストレスによって引き起こされる人的資本の損失を金銭価値で評価し、従業員の職業ストレス改善が企業経営に対して重要な対策であると示唆します。
【論文情報】
Piao, X., & Managi, S. (2022). Evaluation of employee occupational stress by estimating the loss of human capital in Japan. BMC public health, 22(1), 1-11. https://doi.org/10.1186/s12889-022-12751-7