【調査分析】
約30万件のストレスチェックデータを分析
～コロナ禍前後3年間の推移～

企業向けに『はたらくをよくする®』支援事業を展開するピースマインド株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荻原英人、以下「ピースマインド」）は、3カ年（2019年4月～2022年3月）のストレスチェックデータ（※1）に基づいて、コロナ禍が続く中でのはたらく人々のウェルビーイングの状況を分析しました。

2020年1月からわが国で猛威を振るい始めた新型コロナウィルスは、丸2年以上が経った現在でも多くの感染者が報告されています。そしてこの間、感染症の流行に伴って新たなはたらき方が導入され、それらははたらく人々のメンタルヘルスに大きな影響を与えてきました。今回は、3カ年（2019年4月～2022年3月）の弊社ストレスチェックデータ（※1）に基づいて、コロナ禍が続く中でのはたらく人々のウェルビーイングの状況を分析しました。

まず図1に示しているのは、2019年〜2021年に弊社ストレスチェックに回答したはたらく人々の、ストレス度/高ストレス者比率です。
このデータによると、2019年（新型コロナウィルス流行前）から2020年（新型コロナウィルス流行年）にかけてはたらく人々のストレス状況は良化し、2020年から2021年にかけてははたらく人々のストレス状況が悪化していることが見て取れます。はたらく人々のストレス状況がこのように推移した理由には、どのようなことが考えられるのでしょうか。その理由について、ストレスチェックの分析結果から検討してみましょう。

図2に、ストレスチェックで測定される職場環境要因の中で、心理的ストレス反応と同様に良化と悪化を繰り返した（平均0.2点以上）尺度を示しています。2019年から2020年にかけては仕事の量的/情緒的な負担や働きがいの感じにくさが改善したものの、2021年においては元の水準に戻っていることが見て取れます。
　
この背景として考えられるのが、2019年から2020年にかけて多くの企業がテレワークなどの新しい働き方を導入したことです。感染予防を目的として導入された新しいはたらき方ですが、通勤時間が削減されたことで仕事とプライベートのバランスを取りやすくなったり、心理的に負担のかかる対人関係から距離を取れたりしたことで、結果的にストレス度が改善された可能性があります。また業界・業種・職種によっては、対応可能な業務量が減少したことで、仕事の量的負担が軽減された可能性も考えられるでしょう。
　
そして2020年から2021年にかけてはWithコロナ時代に突入し、感染防止策を講じつつ以前のように仕事を行う機会も増えてきました。その結果、前年度軽減されていた仕事上の負担が元に戻り、ストレス度が悪化したものと思われます。

図3に示しているような職場環境要因については、得点が継続的に改善していることが分かります。新たなはたらき方の中でも適切な業務遂行支援や指導ができるように、物理的な環境が整備されたりマネジメントアクションについての教育・仕組みづくりが進んだことで、従来のはたらき方に戻っていく中でも得点が良化していると考えられます。
　
このように、Withコロナ時代に突入する中で全体としては、上司のマネジメントに関わる資源は継続的な改善を示していますが、仕事の負担が元の水準に戻ることでストレス度は悪化傾向にあることが分かります。ただし、業界ごとに新たな時代への適応の仕方は異なっているようです。

2020年と2021年のストレス状況の変化について、業界ごとに比較したのが図4です。こちらを見ると、多くの業界で新型コロナによる雇用不安から脱却してきた様子が見て取れますが（①）、その中でもWithコロナ時代への適応の仕方が異なるようです。

情報通信業や金融業・保険業といった業界は、兼ねてよりペーパーレス化を進めていた企業が多かったことも相まってか、相対的にはスムーズにリモート営業やリモートコンサルティングに移行しやすかったものと思われます。その結果、コロナ禍に導入した新たなはたらき方によって職場の物理的な環境や身体的・対人関係的な負担が継続的に改善し、結果的にストレス度も改善したと考えられます。（②）

一方それら業界とは対極的なのが、製造業や建設業、サービス業や卸売業・小売業です。これら業界は、業態的に現場での顧客との対面や実際の納品物の確認が不可欠です。そのため、コロナ禍に入った直後は業務量に制限が加わることが多く、対人面や気持ち面での負担も感じにくかったところから、元の職場環境に戻らざるを得なくなった結果、ストレス度も従来のレベルに戻っているのでしょう。（③）

今回の分析では、2019年から2021年にかけてのはたらく人々のウェルビーイングの状況について検討しました。業種によってはコロナ禍をきっかけに導入された新たなはたらき方によって、2020年度はウェルビーイングの状況が改善したものの、2021年度は元の働き方に戻ることでストレス状況も元の水準に戻った可能性があることが明らかになりました。

米スタンフォード大学のニコラス・ブルーム教授らが行ったランダム化比較試験による研究（※2）では、ハイブリッド形式の勤務形態（週2、3日はオフィスで働き、それ以外は在宅勤務）を導入することで、離職率の低下や若干の生産性向上が認められた一方で、勤務評価や昇進に対する影響は少なかったことが報告されています。もちろん新しいはたらき方は、職種や業種によって難しい側面もありますが、部分的にでも導入する余地はないでしょうか。新型コロナの感染防止に留まらず生産性を向上させるという目的でハイブリッド形式での勤務を実現させるべく、改めて業務プロセスや役割、職種や役職を整理してみてはいかがでしょうか。

今後もピースマインドでは、はたらく人と組織のウェルビーイングに寄与する研究とソリューションの開発・提供を進めてまいります。